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米国の大手調査会社、ジョンソンコントロールズ社は12日、ハイブリッドに関する意識調査の結果を公表した。10人に9人がハイブリッド車購入を望んでいる実態が判明した。

この調査のタイトルは「パワーリングUSハイブリッドビークルインダストリー」。3月9-11日にかけて、米国在住の18歳以上の大人を対象に、インターネットでアンケートを行い、2309名から回答を得た。全体の2％に当たる35人のみが、ハイブリッド車のオーナー。つまり、ハイブリッド車についての知識が乏しい回答者が多い点に、留意する必要がある。

調査結果によると、全体の90％が次期愛車をハイブリッドにしたいと回答。しかし、 80％はハイブリッドのコスト高を理由に購入を敬遠していることが分かった。しかし、米国政府によるインセンティブや優遇税制が拡大すれば、84％は「ハイブリッドの普及に弾みがつく」と回答している。

また、「米国がハイブリッド技術のリーダーになるべき」と考えている人は88％にも達した。その理由としては、「石油資源の海外依存を減らすため」が81％と高く、「雇用を創出するため」が67％、「米国による地球環境負荷を減らすため」が 64％で続いた。「政府は次世代バッテリー開発を行う米国企業を支援すべき」という回答も84％に上った。

さて、ここからはハイブリッド車に対する誤解ともいうべき回答が目立ってくる。ハイブリッドの購入をためらっている人の49％が「ボディサイズとパワーに不満」と回答。42％は「ハイブリッドは加速が悪く、運転しても楽しくない」と答えている。ジョンソンコントロールズ社は、「回答者の47％は知識不足からハイブリッドを敬遠しており、59％はハイブリッドの種類やメカニズムすら知らない」と分析している。

10人に9人がハイブリッド車の購入予備軍ということになれば、トヨタやホンダに続いて、自動車メーカーはこぞって米国市場にハイブリッドを投入するだろう。しかし、その前に顧客にハイブリッド技術の啓蒙活動を、しっかり行う必要がありそうだ。